学会について

発足にあたって

1998年5月、日本ディスタンスラーニング学会は、欧米諸国と日本における教育と情報通信メディアの関係に関する認識の違いをカルチャーショックとして受け止めることが契機となって生まれた。設立当初からの最大の問題が当時はディスタンスラーニングと呼ばれていた新しい教育パラダイムを普及していくことであり、このために日本の高等教育機関へのアンケート調査や学術講演会などを開催してきた。幸いにして、2000年4月に経済産業省のイニシアティブで先端学習基盤協議会が発足し、日本においても e-Learnng に対する関心が高まり、ここ数年のブームともいえる時代になった。この間、学会としては大学を中心とする啓蒙的活動に終始し、e-Japan などの国の政策に積極的に関与したり、あるいは中心的な学術テーマを開拓する努力に欠けていたことが、生まれて間もない学会という側面はあったが、反省とすべき点であった。

こうした認識を背景として、2003年5月、日本ディスタンスラーニング学会は法人化を決意し、特定非営利活動法人(NPO)「日本 e-Learning 学会」として、これまでの啓蒙普及活動の枠を超えて、より積極的にe-Learning 産業の振興、e-Learningに関する研究開発を中心とする我が国唯一の学術団体として再出発を図ることとなった。学会は e-Learning を教育の現場で実際に利用するいわばユーザによる新しい教育パラダイムを目指す人たちの活動の場であり交流の場である。こうした考え方から、既に学会内には情報提示環境研究会、メンタリングシステム研究会、教材コンテンツの高度化研究会、ネットワークインフラ研究会という4つの研究会がスタートしており、その成果が期待されている。学会としてはこれらの研究会とは別に、研究論文の発掘と発表も活動の重要な柱であり、学術講演会やフォーラムなど多彩な活動が計画されている。

e-Learning が、人類が1000年以上にわたって築き上げてきたキャンパス教育に新しい教育環境をもたらす新しい教育パラダイムであることは明らかである。しかし、その歴史は浅く e-Learning を含めた新たな教育体系の姿は未だに見えていない。時間と場所の制約を超えることを可能とし、さらに動画情報、音、力などの五感に直接訴える情報を伝える飛躍的な記述能力をもたらす情報通信技術を前提とした革新的な教育体系を生むためにこれからも多くの試みが営まれていくものと考えられる。我々はこうした歴史的プロセスの証人であると同時に、教育現場を舞台として現実に演じる俳優でもある。日々の小さな工夫の積み重ねがいかに大きなイノベーションを達成するかは歴史が証明していることである。しかし、こうした成果を利用可能としさらなるイノベーションに繋げていくためには、これらの知識を体系化していくことが必須であり、これこそが日本 e-Learning 学会が果たすべき役割であると考える。

In May 1998, we established the Japan Distance Learning Association (JDLA). Behind the establishment was the fact that we had became keenly aware that there was a significant difference in the level of awareness of distance learning when comparing Japan and the West. The biggest objective of JDLA was to demonstrate the importance of introducing a new educational paradigm: distance learning or e-Learning. For this purpose, we conducted questionnaires to Japanese higher education institutions, and held academic lectures.

Based on the experiences gained through the JDLA activities, JDLA reviwed the strategy and decided to reform itself as a juridical person that is the active unique academic organization to study academic topics as well as to contribute to promotion of the e-Learning industry. In May 2003, we made a fresh restart as nonprofit organization Japan e-Learning Association (JeLA).

It is clear that the e-Learning will bring a new educational paradigm to the conventional campus education. There has been a lot of research into how to build up the innovative education system that makes use of the e-Learning, and more research is expected to be conducted. What is clear that we must systemize the knowledge obtained from such research to make it available on the higher education system and to promote further innovation of education system. This must be the main purpose of the Japan e-Learning Association.

組織図

組織図
組織図PDF

名誉会員

平成28年6月1日現在
名誉会員 相磯 秀夫 慶應義塾大学 名誉教授
元東京工科大学 学長
小原 芳明 学校法人玉川学園 理事長
玉川大学 学長
清成 忠男 事業構想大学院大学 学長
元法政大学 総長
示村 悦二郎 早稲田大学 名誉教授
北陸先端科学技術大学院大学 名誉教授
元北陸先端科学技術大学院大学 学長
原島 文雄 東京大学 名誉教授
前首都大学東京 学長
元東京電機大学 学長
石島 辰太郎 産業技術大学院大学 名誉学長
元東京電機大学 前産業技術大学院大学 学長

理事・幹事

平成28年6月1日現在
理事・会長 田村 恭久 上智大学 理工学部 情報理工学科 教授
理事・副会長 久住 真理 学校法人 早稲田医療学園 理事長
人間総合科学大学 学長
今井 恒雄 京都情報大学院大学 教授
理事 東 るみ子 日本大学 商学部 准教授
天野 直紀 東京工科大学 工学部  電気電子工学科 准教授
内田 智史 神奈川大学 工学部 情報システム創成学科 准教授
柿澤 茂 株式会社フォトロン 教育映像システム部 営業グループ グループ長
神田 明延 首都大学東京 都市教養学部 人文・社会系日本語教育学教室 准教授
小林 建太郎 株式会社デジタル・ナレッジ 執行役員
田口 悦男 大東文化大学 外国語学部 日本語学科 教授
戸田 博人 株式会社富士通ラーニングメディア エグゼクティブマネジメントスペシャリスト
明治大学 サービス創新研究所 客員研究員
はが 弘明 株式会社デジタル・ナレッジ 代表取締役
橋本 秀紀 中央大学 理工学部 電気電子情報通信工学科 教授
藤本 かおる 武蔵野大学 グローバル学部 日本語コミュニケーション学科 准教授
宮崎 佳典 静岡大学 大学院 総合科学技術研究科 准教授
村越 英樹 産業技術大学院大学 産業技術研究科 教授
河野 惇 有限会社地域情報サービス プロデューサー
監事 清水 康雄 株式会社ザ・ネット 代表取締役社長
森 泰親 首都大学東京 システムデザイン学部 学部長 教授