論文誌投稿案内について

投稿論文募集!

現在、第18号の論文等の投稿を募集しています。
以下の論文誌投稿規定と著作権規定をご確認のうえ、奮ってご応募ください。
締切:2018年3月31日(土)



日本e-Learning学会 論文誌投稿規程

1.目的
本学会誌はオンライン教育やe-Learning教育・学習・実習・実技の教材・方法論,インターネットコンテンツ,IT関連技術などに関する研究成果,実践結果・調査報告並びに海外の論文・レター・事例の翻訳等を広く公開することを目的として刊行される。
2.内容
学会誌は上記目的に適合する内容を持つ「論文」「レター」「「事例報告」「翻訳」よりなる(以後総称して論文等と呼ぶ)。ここで
(ア) 「論文」は投稿者自身のオリジナルな研究・開発・検討・成果等の結果をまとめたもので,新規性,有用性,信頼性に優れているものである。オリジナルな研究成果を含むレビューは「論文」とみなす。「論文」は一般の査読付「投稿論文」と編集委員会が依頼する「招待論文」からなる。
(イ) 「レター」は新しいアイデアの提案や問題提起,研究の途中経過等を,時期を失することなく公表するため速報性の高い内容を持つものとする。
(ウ) 「事例報告」はシステム構築やシステム運用等の事例報告(試験的・実験的システムも含む)を意味する。
(エ) 「翻訳」は海外において発表された「論文」「レター」「事例報告」等,会員の役立つ情報を読みやすく日本語に翻訳したものとする。
尚,「論文」「レター」は印刷物並びにWeb サイト等に未発表のものにかぎる。
3.執筆者
論文等は少なくとも1名学会員を著者として含まなければならない。
但し,編集委員会の推薦による「招待論文」を除く。
4.言語
論文等は日本語もしくは英語とする。
5.体裁
論文等は英文の場合Title, Author, Affiliation, Keywords (less than five words),Abstract, Introduction, Body, Conclusion, References の順,日本語の場合,標題(和文及び英文),著者(和文及び英文),所属(和文及び英文),英文アブストラクト, キーワード(5語以下),はじめに,本文,おわりに,文献,(著者紹介)の順に作成する。
(尚,詳細に関しては別途記載の『執筆の手引き』並びに『投稿原稿サンプル』を参照のこと。)
6.論文長
論文等の最終原稿は図・表を含みPDF形式で提出することとし,原則として容量10MB以下とする。
7.投稿方法
投稿時は別途記載された『執筆の手引き』に準じて,作成された原稿を学会基準のPDFファイルに変換したファイル(変換手順は項目11を参照)を電子メールの添付ファイルとして事務局に提出する。 この際投稿者は,投稿した論文等が前記2.記載のどの種類での投稿かを記載すること。
最終原稿は原則MS-Wordファイルとそれを学会基準のPDFファイルに変換したファイル(例外としてTeXの印刷用編集ファイルも受け付ける)を電子メールの添付ファイルとして事務局に提出する。
(但し,提供されたファイルを印刷用にファイル変換等する際に費用が発生した場合は,投稿者の費用負担とする。)
8.原稿の審査
エディターが選定した査読委員を論文については2名,レターには1名を割り当て,査読委員の査読結果をもとに論文委員会において採否の決定を行う。 論文の審査は,基本的に次の3条件のいずれかを満たしているかについて査読を行う。
尚,事例報告・翻訳に関しては特にエディターを選定して査読委員が査読を行わず,論文委員会にて査読を行い,審査の採否を決定する。
(1) 新規性:投稿の内容に著者の新規性があること。
(2) 有用性:投稿の内容が学術や産業の発展に役立つものであること。
(3) 信頼性:投稿の内容が読者から見て信用できるものであること。
これらの具体的内容は,「附則:査読の基準」に記載する。
投稿原稿が学会事務局窓口で受理された後の手順は次のとおりである。
(a) 投稿原稿は論文委員会に渡され,内容を見て論文委員会がエディターを決定する。
(b) エディターは2名の査読委員を選定する。
(c) エディターは査読結果を論文委員会に報告する。 但し,査読委員は査読の依頼を受けた日から論文の場合は3週間,レターの場合は2週間以内に査読結果をエディターに報告するよう最善を尽くさなければならない。
(d) 論文委員会はエディターの報告に基づき,採否決定してその旨を著者に伝える。
採用原稿については,著者から最終原稿を受け取り,印刷の為に編集委員会に引き渡す。
9. 審査結果の種別
論文・レターの審査結果は「採録」(提出論文等をそのままで掲載),「軽微な修正後採録」(再査読を必要としない程度の修正を行った後に掲載),「修正後再査読」(内容・体裁に疑義があるため,エディターや査読者などが指定した条件を満たせば掲載可能なもの),「不採録」(掲載不可)に分類される。審査結果が「修正後再査読」となった場合,3週間以内に訂正した原稿の再提出がない場合は,審査を受ける資格を失う。
10. 掲載料
印刷版学会誌に記載された論文等についての掲載料は無料とする。
11. 著作権
(ア) 会誌に掲載された論文等の著作権は本学会に帰属する。著作者は,論文等の採録が決定したら,本学会が定める著作権規定に従い,当該論文等の著作権を本学会に譲渡するものとする。
(イ) 本学会は,(ア)項により譲渡された論文等を,本学会が発行する出版物,学会が作成する Web サイトまたは CD-ROM 等への掲載等を行うが,著作者は,本学会および本学会が利用許諾する者に対して,当該論文等の著作人格権を行使しないものとする。
(ウ) 特別な事情により(ア)項の適用が困難な場合は,著作者はその旨を本学会に申し出るものとし,この場合の著作権の扱いについては著作者と本学会が協議する。
(エ) 原稿に際しては,論文等として採録された場合に当該現行の著作権が本学会に帰属することを,作者全員が同意しているものとみなす。従って,投稿者は共著者全員に本投稿規程と著作権規定を示し,この点に関する了解を得た上で投稿しなければならない。
(オ) 採録後の掲載論文等について,著者自身による学術教育目的等での利用(著者自身による編集著作物への転載,掲載,WWWによる公衆送信,外国語への翻訳,配布等を含む)を認める。その際は本学会誌の誌名,巻号,ページ,出版日付等出典を明記すること。
平成29年(2017年)6月1日 改定
平成17年(2005年)7月1日 制定

論文投稿規定PDF

日本e-Learning学会 著作権規程

第1条(目的)
本規定は、本学会に投稿される著作物に関する会員及び投稿者(以下、あわせて「会員等」という。)の著作権の取り扱いに関する基本事項を定める。
第2条(定義)
本規定において、次の各号に掲げる用語は、当該各号に定める意義を有する。
1.本著作物 著作権法第2条第1項第1号に規定するものであって、以下のいずれかに該当するものをいう。
 (1)本学会発行の出版物に投稿される論文、解説記事等
 (2)本学会に投稿される研究報告
 (3)シンポジウム、全国大会、本学会が主催若しくは共催する国際会議等の予稿又はプロシーディングス原稿
 (4)ウェブサイトへの掲載、CD-ROM等のメディアへの収録等
 (5)その他前記(1)から(4)に類するものであって本学会が指定するもの
2.著作者 会員等であって、著作権法第2条第1項第2号に規定するものをいう。
3.本著作財産権 本著作物の著作財産権をいい、著作権法第21条(複製権)、第23条(公衆送信権等)、第26条(頒布権)、第26条の2(譲渡権)、第27条(翻訳権、翻案権等)及び第28条(二次的著作物の利用に関する原著作者の権利)に定めるすべての権利を含む。
4.本著作者人格権 本著作物に関する著作者人格権をいい、著作権法第18条(公表権)、第19条(氏名表示権)及び第20条(同一性保持権)に定めるすべての権利をいう。(著作権の帰属)
第3条(著作権の帰属)
1.著作財産権は、すべて本学会に帰属する。
2.本著作財産権は、本著作者が本学会に対して投稿した著作物の採録が決定した時点をもって本学会に譲渡されたものとする。
3.特別な理由により前二項に定める取り扱いが不可能である場合、本著作者は投稿を行う際にその旨を本学会に対して書面で申し出るものとし、その場合の取り扱いについては、本学会及び本著作者の協議によって定める。
4.前項に定める場合であっても、本著作者は、法令及び前項に定める特別な理由の許容する範囲において、本学会に対し、本著作財産権について国内外で無償で独占的に利用する(複製、 公開、送信、頒布、譲渡、貸与、翻訳、翻案及び二次的著作物の利用を含む。)権利を許諾 (有償無償を問わず、本学会がサブライセンスを行う権利を含む。)するものとする。
第4条(著作者人格権の不行使)
1.本著作者は、本学会及び本学会が本著作物の利用を許諾した第三者に対し、本著作者人格権を行使しない。
2.前項の規定は、本学会及び本学会が本著作物の使用を許諾した第三者が、本著作物を原著作物として二次的著作物を作成した場合においても適用される。
3.本学会は、本学会が二次的著作物を創作する場合及び第三者に本著作物の利用を許諾する場合には、本著作者にその旨を通知する。
第5条(著作者による著作物の使用)
1.本著作者は、当該本著作者が創作した本著作物を利用する場合(第三者に利用を許諾する場合を含む)、その利用目的等の本学会が別途定める事項を記載した書面により本学会に申請し、その許諾を得るものとする。
2.本学会は、当該本著作物の利用が、学会の目的又は活動の趣旨に反しない限り、前項に定める本著作者からの申請を許諾する。
3.第1項の規定にかかわらず、本著作者は、次の各号に定める場合には、本学会の許諾を得ることなく本著作物を利用できるものとする。
 (1)本著作者自身による学術教育目的等での利用(本著作者自身による編集著作物への転載、掲載、個人又は本著作者が所属する法人若しくは団体のウェブサイトへの掲載、外国語への翻訳、配布等を含む)を認める。その場合は本学会誌の誌名、巻号、ページ、出版日付等出典を明記すること。
 (2)著作権法第30 条から第50 条(著作権の制限)において許容された利用
第6条(著作者による保証等)
本著作者は、本著作物が、①第三者の著作権、特許権、実用新案権、意匠権、商標権、ドメイン・ネーム及びその他の知的財産権並びにこれらの出願又は登録に関する権利等の知的財産権その他一切の権利を侵害していないこと、②本著作物が二重投稿ではない(もしくは過去に一切公表されたことがない)こと、及び③本著作物が共同著作物である場合には、本学会への投稿を行うにあたり、当該共同著作物の他の著作者全員の同意を取得していることを保証する。なお、本著作者は、本著作物において第三者の著作物を引用する場合には、出典を明記する。
第7条(二重譲渡の禁止)
本著作者は、本学会以外の第三者に対し、本著作物に係る一切の著作財産権の譲渡及びその利用許諾(出版権の設定を含む。)をしてはならない。
第8条(紛争解決に関する協力)
本著作物に関する第三者からの権利侵害又は本著作物による第三者に対する権利侵害等、本著作物に関して紛争が発生した場合又は発生するおそれがある場合、本著作者及び本学会は相互に協力してこれに対処する。
第9条(協議)
本規定に定めなき事項及び本規定の各条項の解釈に疑義が生じた場合、本著作者及び本学会は、その都度協議して定めるものとする。
平成29年(2017年)6月1日 制定

著作権規程PDF

附則 査読の基準

基本的に,次の3条件について査読を行う。
(1) 新規性:投稿の内容に著者の新規性があること。
(2) 有用性:投稿の内容が学術や産業の発展に役立つものであること。
(3) 信頼性:投稿の内容が読者から見て信用できるものであること。

信頼性については必須の要件であり,新規性と有用性のいずれかが高ければ採録の対象となる。
すなわち,新規性が高い場合は有用性がさほど高くなくても採録の対象となり,また,有用性が高い場合は新規性がさほど高くなくても採録の対象となる。新規性,有用性の評価では,できるだけ視点を広げて論文の良い点をみつけるようにする。このような観点で評価するときの参考として,新規性,有用性,信頼性に関するチェック項目を設定した。論文として価値あるものにするため,下記のチェック項目をできる限り多く満たすような内容とされたい。

[新規性]
様々な観点から論文を吟味して,できるだけ幅広く新規性を見出すように心がける。新規性のレベルの判定は,従来の論文を基準にする。下記に示すいずれかの要件において,従来の論文に比べて,大きな差異が認められる場合には新規性が極めて優れていると評価する。また,複数の要件において差異が認められる場合には,新規性を総合的に判断して評価を高くする。
たとえば,次のような要件を満たす場合には,論文の新規性があると評価する。
  • 新しい概念が提案されている。
  • 新しい実現方式が提案されている。
  • 概念や方式の新しい組み合わせ方が提案されている。
  • 理論上の新しい結果が述べられている.
  • 新しいデータが(それを得るに至った方法に関する議論とともに)提示されている。
  • 新しい解釈が提示されている。
  • 新しい事例が提示されている。
  • 新しい問題領域が提示されている。
  • 要素技術の新しい利用方法が(従来のものとの独立性を明確にした上で)提示されている。
  • 実践的システムへの最新技術の新しい適用例が提示されているシステム開発経験に関する新しい知見が述べられている
[有用性]
様々な観点から論文を吟味して,できるだけ幅広く有用性を見出すように心がける。有用性のレベルの判定は,従来の論文を基準にする。下記に示すいずれかの要件において,従来の論文に比べて,大きな差異が認められる場合には有用性が極めて優れていると評価する。また,複数の要件において差異が認められる場合には,有用性を総合的に判断して評価を高くする。
たとえば,次のような要件を満たす場合には,論文の有用性があると評価する。
  • 得られた効果が大きい。
  • 得られた結果を適用できる領域が広い。
  • 得られた結果を適用したい人が多い。
  • 得られた結果を適用した場合に得られる利益が大きい。
  • 得られた結果により大きな利益が得られたことが,客観的に示されている。
  • 得られた結果に対する分析が十分になされている。
  • 現実世界との対応付けが十分に考慮されている。
  • 新しい研究につながる可能性が高い。
  • 他の研究へ大きな刺激を与える可能性が高い。
  • 新しい研究分野を開く可能性が高い。
[信頼性]
次のような条件をすべて満たすとき,信頼性があると判定する。
  • 十分具体的に記述されている。
  • 技術的な裏付けが示されている。
  • 議論の展開に誤りがない。
  • 前提条件が明確である。
  • システム開発論文では,システム構築の際になされた幾つかの意思決定のうち,特に重要な部分を採り上げ,そこで下された意思決定が正しく,かつ,その根拠が説得力のある形で記述されている。

平成16年3月1日より施行する。

査読手順

査読
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